「1帖」と「1畳」はどう違う？間取り図の表記の成り立ちと地域・時代・物件タイプ別の基礎知識

 

 

ご挨拶

はじめまして。悠久ホームサービスのブログへようこそ。

私たちは名古屋を拠点に、住まい探しのプロフェッショナルとして、お客様の「理想の住まい」実現をサポートしております。

このブログでは、不動産のプロならではの視点で、物件選びに役立つ知識や市場動向をわかりやすくお届けしています。

今回のテーマは、間取り図を見るときに必ず目にする「1帖」や「1畳」という表記。「なんとなく同じかな？」と思っていたあなた、実はここに奥深い歴史と地域差が隠されています。賃貸・購入を問わず、物件選びで損をしないためにぜひ最後までお読みください。

購入のご相談・仲介のご依頼は、いつでもお気軽に当社までお声がけください。

 

 

目次

1. 「帖」と「畳」の違いとは？ 表記が生まれた歴史的背景
2. 1畳の大きさは一つじゃない！ 地域・規格によるサイズの違い
3. 時代とともに変わってきた「帖」の基準 ─ 法律・慣習の変遷
4. 間取り図の表記ルールと不動産業界の現状
5. 物件選びで「帖数表記」に騙されないための実践チェックリスト

 

 

◆「帖」と「畳」の違いとは？ 表記が生まれた歴史的背景

そもそも「畳（たたみ）」とは何か

畳は、日本固有の床材文化です。その起源は古く、奈良時代・平安時代の文献にもすでに「たたみ」に関する記述が登場します。当初の畳は現代とは異なり、薄い敷物を「たたんで」使用するものでした（「畳む」＝折りたたむ、が語源の一説）。平安時代には貴族の座具・寝具として用いられ、鎌倉・室町時代を経て庶民の生活にも普及。江戸時代には「畳一面に敷き詰めた床」という現在のスタイルが広く定着しました。

この過程で畳は単なる床材を超え、日本家屋における「広さの基準単位」として機能するようになっていきます。「この部屋は六畳」「あの床の間は二畳敷き」といった表現が生まれ、畳そのものがモジュールの役割を担ったのです。

「帖」という漢字が使われるようになった理由

「畳（じょう）」という読み方・単位に対して、なぜ現代の間取り図では「帖（じょう）」という字も使われるのでしょうか。

「帖」はもともと「紙を折り重ねたもの」を意味する漢字で、「一帖の和紙」のように用いられてきました。しかし現代の不動産業界における「帖」の使用は、主にフローリングなどの洋室に対して「畳」の字を使うことへの違和感を回避するためという実務上の理由から生まれました。

つまり、

 

• 畳（じょう）：畳の敷かれた和室の広さを示す単位（伝統的な表現）
• 帖（じょう）：フローリング・カーペットなどの洋室も含め、部屋の広さを示す単位（現代的・汎用的な表現）

 

という使い分けが自然発生的に行われるようになったのです。

ただし、この使い分けは法律で明確に定められているわけではなく、業界慣行として定着したものです。実際の間取り図では「6畳」と「6帖」が混在して使われており、消費者にとっては混乱の原因になることもあります。

 

畳の単位「畳（じょう）」の由来

「畳」を単位として読む「じょう」は、古代中国の度量衡文化が日本に流入したことと、日本固有の畳文化が融合したものです。「一畳（いちじょう）」は文字通り「畳一枚分の広さ」を意味します。この「一枚の畳」という実物基準が長らく日本建築のモジュールとなっていましたが、時代や地域によって「その一枚の大きさ」自体が異なるという複雑な問題が生じていきます（この詳細は次のブロックで解説します）。

 

「坪」との関係

日本では畳と並んで「坪（つぼ）」も広さの単位として使われてきました。1坪＝約3.3㎡で、これは畳2枚分（2帖）に相当します。「坪」は主に土地や建物全体の広さに使われ、「帖・畳」は個々の部屋の広さに使われるという役割分担が生まれました。不動産広告では現在も坪・帖・㎡の三単位が混在しており、それぞれの換算を理解しておくことが物件選びの基本となります。

 

ポイント

• 「畳」は伝統的な和室の単位、「帖」は洋室にも使える現代的な表記
• どちらも読み方は「じょう」で、数値の意味は同じ
• ただし、実際の広さは地域・規格によって異なる（次ブロックへ続く）

 

 

◆1畳の大きさは一つじゃない！ 地域・規格によるサイズの違い

「1畳＝同じ大きさ」は大間違い

間取り図を見るとき、多くの方が「6畳なら全国どこでも同じ広さ」と思い込んでいます。しかし実際には、畳1枚の寸法は地域や規格によって大きく異なります。これを知らずに物件を比較すると、同じ「6畳」でも実際の広さに最大で約10〜15%もの差が生じることがあります。

 

代表的な畳の規格とサイズ

日本で使われてきた主な畳の規格は以下の通りです。

規格名	主な使用地域	寸法（1枚あたり）	面積（1枚）
京間（本間）	関西・中国・四国・九州	191cm × 95.5cm	約1.82㎡
中京間（三六間）	中部・東北・北陸	182cm × 91cm	約1.65㎡
江戸間（関東間・五八間）	関東・東北・北海道	176cm × 87.8cm	約1.55㎡
団地間（公団サイズ）	全国の公営・公団住宅	170cm × 85cm	約1.45㎡

※参考：国土交通省「不動産の表示に関する公正競争規約」・各畳製造業者の公開資料をもとに作成

 

この表からわかるように、最も大きい「京間」と最も小さい「団地間」では、1枚あたり約0.37㎡もの差があります。6畳換算にすると約2.2㎡＝約0.67坪の差。これは決して小さくない違いです。

 

なぜ地域によって畳のサイズが違うのか

この地域差には歴史的な背景があります。

・京間が大きい理由
京都を中心とした関西では、「畳の寸法を基準に柱の間隔（柱割り）を決める」という設計手法（「畳割り」または「内法（うちのり）割り」）が採られていました。つまり先に畳のサイズありき、で建物が設計されたため、畳が大きく保たれました。

・江戸間が小さい理由
これに対して江戸（関東）では、「柱の中心から中心までの間隔（柱心割り）を先に決め、その空間に畳を合わせる」という設計手法が主流でした。柱の太さ分だけ実際の居住空間が狭くなるため、畳のサイズも小さくなっていったと考えられています。江戸時代、急増する江戸の人口に対応するために効率的な都市建築が求められたことも影響しているとされます。

・中京間の位置づけ
中部地方（名古屋を中心とした愛知・岐阜・三重など）で広く使われるのが「中京間」または「三六間（さぶろくま）」です。名前の由来は1枚の寸法「3尺×6尺（約91cm×182cm）」から来ており、京間と江戸間のちょうど中間的な大きさに位置します。名古屋を中心に物件をお探しの方は、この「中京間」が基準となる場合が多いことを覚えておきましょう。

・団地間が小さい理由
戦後の高度成長期、公営住宅・公団住宅の大量供給にあたって、コスト削減・標準化の観点から最も小さい規格が採用されました。この「団地間」は現在も多くの公営住宅や古い集合住宅で使用されています。

 

「㎡（平方メートル）」との換算で正確に把握する

 

これだけ複雑な地域差があるため、正確な広さを把握するには**㎡（平方メートル）表示で確認する**のが最も確実です。

 

規格	6帖の面積目安
京間	約10.9㎡
中京間	約9.9㎡
江戸間	約9.3㎡
団地間	約8.7㎡

 

不動産広告には㎡表示の義務がありますので（詳細は第3・4ブロックで解説）、帖数だけでなく必ず㎡も確認するようにしましょう。

 

フローリングの洋室の「帖」はどう計算するのか

フローリングの洋室に「6帖」と表記する場合、実際には1帖＝1.62㎡を基準とする慣行が業界では広まっています（不動産の表示に関する公正競争規約・施行規則参照）。これは中京間・江戸間のほぼ中間的な値です。

ただし、この計算基準も物件・広告主によって微妙に異なることがあるため、やはり㎡表示の確認が不可欠です。

ポイント

• 同じ「6帖」でも規格によって広さが最大約2㎡違う
• 名古屋エリアは「中京間」が主流（1枚≒1.65㎡）
• 正確な広さは必ず「㎡表示」で確認を

 

 

◆時代とともに変わってきた「帖」の基準 ─ 法律・慣習の変遷

・戦前〜戦後：畳文化の変容と「帖」という概念の誕生

昭和初期まで、日本の住宅は和室中心の畳文化でした。間取り表記も「六畳」「八畳」が当たり前で、「帖」という字が使われることはほとんどありませんでした。

転機は戦後の高度経済成長期（1950〜70年代）に訪れます。西洋的な生活様式の普及とともに、フローリングの洋室が増加。「フローリングの部屋を『畳』という単位で表すのは不自然」という実務的な問題が生じました。

この頃から不動産業界・建築業界では洋室の広さを表すのに「帖」という字を当てる慣行が広まっていきました。和室は「畳」、洋室は「帖」という使い分けが業界内で定着していきます。

・1952年：建設省（現・国土交通省）の最低居住水準

戦後の住宅不足対策として、1952年（昭和27年）に建設省が「住宅建設計画法」を制定。以後、「最低居住水準」や「誘導居住水準」といった概念が策定され、一人当たりの居住面積の最低基準が設けられました。

この流れの中で、「部屋の広さを明確に表示すること」の重要性が高まり、㎡表示との併記が促進されていきます。

・1976年：不動産の表示に関する公正競争規約の制定

不動産広告における表示の適正化を目的として、「不動産の表示に関する公正競争規約」（以下、公正競争規約）が1976年（昭和51年）に制定されました（公益社団法人首都圏不動産公正取引協議会 等が管轄）。

この規約は、不動産広告に関する自主規制ルールであり、法律ではないものの業界全体で遵守されています。

 

帖（畳）の表示に関する規定のポイント：

• 居室の広さを「畳数」で表示する場合は、1畳の広さは1.62㎡以上でなければならない
• ㎡（平方メートル）での面積表示も併記することが推奨される

この「1畳＝1.62㎡以上」という基準は、江戸間（約1.55㎡）よりやや大きく、中京間（約1.65㎡）に近い値です。これにより「団地間（1.44㎡）」や「江戸間」を使った場合に帖数を水増しして表示することが規制されるようになりました。

参考： 公益社団法人首都圏不動産公正取引協議会「不動産の表示に関する公正競争規約」
https://www.sfkoutori.or.jp/webkanri/kanri/wp-content/uploads/2019/01/h_kiyaku.pdf

 

2000年代：マンション・アパートの帖表記の標準化

2000年代に入ると、マンション市場の拡大とともに間取り図の表記もより標準化が進みました。主な変化は以下の通りです。

①LDKの普及と広さ表記の複雑化
「リビング・ダイニング・キッチン（LDK）」という概念の普及に伴い、LDK部分の広さも「○帖」で表示されるようになりました。しかし、キッチンのカウンターや収納の計算方法など、実際の使用感との乖離が問題化することも。

②不動産公正取引協議会のガイドライン整備
各地区の不動産公正取引協議会（首都圏・近畿圏・中部圏など）が、それぞれの地域特性に合わせたガイドラインを整備。名古屋・愛知を含む中部圏の情報は、公益社団法人中部圏不動産公正取引協議会が管轄しています。

参考： 公益社団法人東海不動産公正取引協議会
https://www.tfkoutori.jp/

③デジタル化と間取り図表示の変化
インターネットでの物件検索が主流になると、間取り図もデジタル表示が当たり前に。SUUMOやHOME'Sなどのポータルサイトでは、帖数と㎡の両方を表示することが標準化されており、消費者が比較しやすい環境が整ってきました。

 

現在の法的枠組み

現在、「帖」の表記に直接関わる主な法律・規制は以下の通りです。

法律・規制	概要
宅地建物取引業法（宅建業法）	重要事項説明書において専有面積の㎡表示が義務付けられている
不動産の表示に関する公正競争規約	広告における帖数表示のルール（1畳＝1.62㎡以上）
建築基準法	居室の最低採光・換気基準（直接帖数には触れないが居室基準と関連）
住宅の品質確保の促進等に関する法律（品確法）	住宅性能表示制度における面積の計算方法を規定

重要なのは、「帖」という単位そのものを定める法律は存在しないという点です。あくまで「1畳あたり○㎡以上で広告しなければならない」という広告表示のルールがあるにすぎません。

 

ポイント

• 「帖」表記は業界慣行から生まれたもので、法律で定義されているわけではない
• 公正競争規約で「1畳＝1.62㎡以上」が広告表示の最低基準
• 正確な面積は宅建業法上の重要事項説明書（㎡表示）で確認できる

 

 

◆間取り図の表記ルールと不動産業界の現状

間取り図の「帖」表記 ─ 実は明確なルールがない

前のブロックで述べた通り、「帖」という単位を直接規定する法律はありません。間取り図の表記に関するルールは、主に不動産広告の自主規制（公正競争規約）と業界慣行によって成り立っています。

この「明確なルールの欠如」が、消費者の混乱を招いている一因です。

 

不動産広告における帖数表示のルール

公正競争規約（施行規則）では、以下のように定められています（要約）：

• 住宅の居室の広さを「帖数（畳数）」で表示する場合、1帖（畳）の広さを1.62㎡以上として計算しなければならない
• ㎡単位での面積も合わせて表示することが望ましい
• 実際の広さより大きく見せる誇大広告は禁止（景品表示法にも抵触）

ただし、この規約が適用されるのは不動産広告です。竣工後に販売会社が作成する図面や、オーナーが独自に作成するチラシなどは規約の適用外となる場合もあり、グレーゾーンが存在します。

 

「表示面積」と「実際の使える広さ」のギャップ

間取り図に「8帖」と表示されていても、実際に家具を置いて生活する空間はそれより狭く感じることがあります。その理由は以下の通りです。

①壁の厚みと内法（うちのり）面積
建築面積の計算では「壁芯（壁の中心線）」で計算することが多いですが、実際に使える空間は「内法（壁の内側から内側）」です。壁の厚みによって数10cm〜数cm分の誤差が生じます。

②柱・出っ張りの存在
特にマンションでは、梁（はり）や柱が室内に飛び出している場合があります。これらのスペースは面積に含まれていても実際には使えません。

③収納の計算方法
ウォークインクローゼットやクローゼットを居室面積に含めるかどうかは物件によって異なります。

④LDKの一体空間表示
LDKの○帖表示は、リビング・ダイニング・キッチンを一体で計算していますが、キッチン部分は実質的に居住スペースとして使えないことも多いです。

「リノベーション物件」における帖表記の注意点

近年増加しているリノベーション物件では、以下のような注意が必要です。

• 間仕切り壁を撤去して部屋を広くした場合、新しい帖数が正確に計算・更新されていないケースがある
• 旧来の図面（畳が敷かれていた時代のもの）を流用している場合、現在の床材と合わない帖数が記載されていることがある
• リノベーション後の間取り図は、専門家（建築士・宅建士）に確認してもらうことが望ましい

 

地方別の間取り図表記の現状

・関東（東京・神奈川・埼玉・千葉など）
江戸間（五八間）を基準とすることが多いですが、近年建てられたマンション・アパートでは団地間やその他の基準を使うケースも多く、㎡表示が重要。

・関西（大阪・京都・兵庫など）
京間（本間）が伝統的な基準。関西の物件は同じ帖数でも関東の物件より広い場合が多い。間取り図に「京間○帖」と明記している物件もある。

・中部（愛知・岐阜・三重・静岡など）
中京間（三六間）が主流。名古屋圏の物件を見る際は中京間基準が多いと理解しておくと便利。ただし新築マンションでは㎡基準での帖換算が増えている。

・九州・中国・四国
関西同様に京間が使われてきた地域。ただし新築集合住宅では江戸間や団地間など小さい規格に移行している物件も多い。

・北海道・東北
江戸間・団地間が主流の地域。

 

新築マンションと中古物件の違い

物件タイプ	帖数表記の傾向
新築マンション	1.62㎡/帖換算が主流。パンフレット等に㎡表示も明記。
中古マンション	築年数・地域によって基準がまちまち。古い物件ほど団地間・江戸間が多い。
新築一戸建て	地域の伝統的規格（中京間・京間など）を使うケースが残存。
中古一戸建て	建築当時の地域慣行に従った畳が使われていることが多い。
賃貸アパート	団地間・江戸間が多い傾向。帖表記の水増しに注意。

ポイント

• 間取り図の帖数は「基準が統一されていない」ことを前提に読む
• 必ず㎡表示と合わせて確認する
• 内見時は実際の寸法をメジャーで測るのが最も確実

 

 

◆物件選びで「帖数表記」に騙されないための実践チェックリスト

なぜ帖数表記での判断が危険なのか

ここまでの解説を読んでいただければおわかりの通り、「6帖」という表記は、地域・規格・計算方法によって実際には大きく異なる広さを指している可能性があります。

同じポータルサイトで「6帖のリビング」と表示された2つの物件を比較したとき、一方は京間基準で約10.9㎡、もう一方は団地間基準で約8.7㎡という可能性があります。帖数だけで物件を比較・判断することは、大きなリスクを伴います。

 

物件探しで帖数表記をチェックするポイント

✅ チェック1：必ず㎡表示で面積を確認する

帖数と㎡を対照させて確認しましょう。以下の目安を使ってください。

帖数	公正競争規約基準（1.62㎡/帖）	実際に多い目安
4.5帖	7.29㎡以上	7〜8㎡
6帖	9.72㎡以上	9〜11㎡
8帖	12.96㎡以上	12〜15㎡
10帖	16.2㎡以上	16〜19㎡

「帖数×1.62㎡」で計算した値より大幅に少ない㎡表示がある場合は注意が必要です。

 

✅ チェック2：LDKの「帖数」は特に慎重に

LDKの○帖表示は、キッチン部分も含んだ総面積で計算されていることが多いです。実際に食事や団らんに使えるダイニング・リビング部分がどれくらいあるかは、キッチンのレイアウト図を確認して判断しましょう。

また、LDKが「何帖以上あればどんな家具が置けるか」の目安は以下の通りです。

• 10帖LDK：2人暮らしで狭め。ソファ+小テーブル+ダイニング4点セットでほぼいっぱい。
• 14帖LDK：2〜3人家族の標準的な広さ。ソファ+テレビ+ダイニングを余裕をもって配置可能。
• 18帖LDK：4人家族でもゆったり。大型ソファや家具の配置の自由度が高い。

 

✅ チェック3：収納スペースが居室面積に含まれていないか確認

ウォークインクローゼット（WIC）や押入れが居室の帖数に含まれている場合、実際の居住スペースはその分だけ狭くなります。間取り図で収納の面積が明記されているか確認しましょう。

 

✅ チェック4：内見時にメジャーで実測する

内見の際は、コンベックス（メジャー）を持参して実際の寸法を測りましょう。特に以下を確認してください。

• 部屋の縦・横の長さ（壁の内側から内側で測る）
• 出入口の幅（家具が入るか）
• 窓の位置とサイズ（採光・開口部の確認）
• 梁・柱の出っ張り（有効スペースの確認）

大型家具（ソファ、ベッド、冷蔵庫など）の寸法をメモしておき、入るかどうかをその場で確認するのが理想的です。

 

✅ チェック5：築年数と使用畳の種類をセットで確認

一般的に、築年数と使用されている畳の規格には以下のような相関があります。

• 築30年以上の和室あり物件：その地域の伝統的規格（中京間・京間等）が多い
• 高度成長期〜バブル期の団地・公団：団地間が多い
• 1990年代以降の新築マンション：1.62㎡/帖換算が増える
• 2000年代以降のフローリング主流の物件：「帖」表記＋㎡換算の組み合わせが主流

 

✅ チェック6：不動産会社の担当者に直接質問する

不動産のプロに「この物件の帖数計算はどの規格を使っていますか？」「1帖あたりの㎡数を教えてください」と直接聞くことが最も確実です。信頼できる不動産会社は、こうした質問に対して明確・丁寧に回答してくれます。

 

購入・賃貸それぞれの注意点

購入（売買）の場合
宅建業法上の重要事項説明書には専有面積の㎡表示が義務付けられています。契約前に必ず重要事項説明書を確認し、帖数表示の根拠となった㎡数と一致しているか確認しましょう。

賃貸の場合
賃貸では重要事項説明書の面積記載が不十分なケースも見受けられます。入居前に間取り図の㎡表示と現地実測の両方で確認することをおすすめします。

ライフスタイル別・おすすめの「最低帖数」目安

一般的に快適に生活できる居室面積の目安（公正競争規約基準換算）をご紹介します。あくまで目安ですので、実際の㎡数で判断してください。

ライフスタイル	推奨LDK帖数	推奨専有面積目安
1人暮らし（1K/1LDK）	LDK 8〜10帖	25〜40㎡
カップル・DINKS（2LDK）	LDK 10〜14帖	45〜65㎡
ファミリー3人（3LDK）	LDK 14〜18帖	70〜90㎡
ファミリー4人以上（4LDK）	LDK 16〜20帖	85㎡以上

参考： 国土交通省「住生活基本計画（全国計画）」
https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk2_000032.html

 

 

まとめ：「帖」を正しく読み解くことが、理想の住まい選びの第一歩

今回は、間取り図に登場する「1帖」という表記の成り立ちから、地域・時代による違い、そして実際の物件選びへの応用まで、詳しく解説してきました。

この記事の重要ポイントを振り返る

1. 「畳」と「帖」の違い：「畳」は和室の伝統単位、「帖」は洋室にも使える現代的表記。読み方・意味は同じだが、使い分けの背景には日本住宅史がある。
2. 地域による畳のサイズの違い：京間・中京間・江戸間・団地間で1枚のサイズが異なる。名古屋エリアでは「中京間（三六間）」が主流。同じ帖数でも地域によって実際の広さは10〜15%異なる場合がある。
3. 法律・慣習の変遷：「帖」の表記は業界慣行から生まれたもので、法律で定義されているわけではない。公正競争規約で「1畳＝1.62㎡以上」という広告表示の最低基準が定められている。
4. 間取り図表記の現状：地域・物件タイプ・築年数によって帖数の計算基準がばらばら。LDKや収納の計算方法にも注意が必要。
5. 正しい物件選びの方法：帖数だけでなく必ず㎡表示で確認。内見時のメジャー実測が最も確実。不動産会社の担当者への直接確認も有効。

 

数字だけでなく「空間の質」も大切に

帖数や㎡といった数字はあくまでも参考値です。実際の住み心地は、天井の高さ、採光・通風、収納の使いやすさ、間取りのゾーニングなど、数字では表れない要素によっても大きく左右されます。

数字を正しく理解した上で、実際に足を運んで空間を体感することが、後悔のない物件選びの秘訣です。

 

 

 

悠久ホームサービスへのご相談

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参考資料・出典

• 公益社団法人首都圏不動産公正取引協議会「不動産の表示に関する公正競争規約」
  https://www.sfkoutori.or.jp/webkanri/kanri/wp-content/uploads/2019/01/h_kiyaku.pdf
• 公益社団法人東海不動産公正取引協議会
  https://www.tfkoutori.jp/
• 国土交通省「住生活基本計画（全国計画）」
  https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/jutakukentiku_house_tk2_000032.html
• 国土交通省「不動産・住宅に関する情報」
  https://www.mlit.go.jp/jutakukentiku/house/
• 公益財団法人日本住宅・木材技術センター「畳の寸法と規格」各種資料
• 宅地建物取引業法（昭和27年法律第176号）
• 建築基準法（昭和25年法律第201号）
• 住宅の品質確保の促進等に関する法律（平成11年法律第81号）

本記事は2026年時点の情報をもとに作成しています。法律・規制の詳細については、最新の情報をご確認ください。また、本記事は情報提供を目的としており、法的アドバイスを提供するものではありません。